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あいさつ


岩手県高等学校教育研究会特別支援教育部会長          

反 町 暢 夫                  


 

昨年度、岩手県高等学校教育研究会特別支援教育部会は、「特殊教育部会」発足から数えて50年目を迎え、今年度は51年目の足跡を刻んでおります。盲・聾学校のみ、昭和23年度から学年進行により義務制が実施されていたとはいえ、養護学校義務制(小、中)がスタートしたのが昭和54年ですから、それよりもはるか以前からこの部会が活動していたということになり、本部会が岩手県の特別支援教育の歴史の一部になっております。この間、本部会が岩手の特別支援教育の発展にどれほど貢献してきたか、これまでの部会の研究集録を改めて読み返すと明らかだと思います。

この数年間、岩手の教育を取り巻く社会の情勢は大きく変化しております。少子化による学校再編の波、東日本大震災と復興教育の充実、希望郷いわて国体、いわて大会の開催、いじめによる問題等がマスコミで取り上げられております。「不易と流行」と言ってしまえばそれまでですが、私たちが関わる特別支援教育も、こういった社会の大きなうねりの中で、変わっていくべきものがあり、その一方で変わらずに大切にしていくべきものもあると思います。

学校は、教育実践の場であり、私たちの研究も、教育実践のためのものであるべきだと思います。教育理論の研究であっても、その成果は、教育実践に立ち返っていくものです。あるいは、優れた教育実践の集積から抽出されたものが新たな教育理論として打ち立てられるべきだと考えます。優れた教育実践から、新しい理論が生まれ、新しい理論に触発されてさらに優れた教育実践が生まれるのではないでしょうか。一見抽象的で難しく感じる理論にも、喩えて言うと、陽にかざしてみることによって、その背後に、様々な優れた教育実践が浮かび上がって見えることがあるのです。 


 それぞれの学校の生徒の実態、実情に応じた研究成果から多くのヒントを得ることができ、それをまたそれぞれの学校での教育実践にフィードバックしていただければ、この部会は十分に意味のあるものになると思います。
 「ともに学び ともに育つ教育」をさらに進めていくためにも、各校の研究活動のいっそうの充実を願っております。


                                 (2016 年6月)

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